該当件数:52件
暴力のない家庭目指し佐賀市でフォーラム : 被害者同士つながりを / 瀬戸健太郎
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2016.09.18. - (佐賀新聞)
新聞記事
女性センターで実施された経済・金融学習プログラム : 北海道函館市「函館市女性センター」の学習講座 : 大切な財産を守るために「上手なお金の管理法」 / 原田恵理子
東京 : 日本青年館 , 2014.11.00. - (社会教育 ; 821)
和雑誌記事
DV被害者支援策の現状と課題 : 名古屋市の取組を参考に : 現場の視点から / 原田惠理子
東京 : 有斐閣 , 2010.10.15. - (ジュリスト ; 1409)
市町村におけるDV対策の課題 : 名古屋市の取組みから / 原田恵理子
東京 : 日本加除出版 , 2009.07.00. - (ジェンダーと法 ; 6)
基本法10年の歩みと今後 : 現場からレポート / 井上惠美子 [ほか]
東京 : 市川房枝記念会出版部 , 2009.06.00. - (女性展望 ; 615)
らいふプラス : なぜ減らない?配偶者からの暴力 : 妻を支配しつけと誤認 : 予防に若者の教育を / 岩田三代
東京 : 日本経済新聞社 , 2009.04.27. - (日本経済新聞)
名古屋市配偶者暴力相談支援センターの取組 / 原田恵理子
東京 : ぎょうせい , 2008.06.00. - (法律のひろば ; 61-6)
座談会 : 「改正配偶者暴力防止法に期待することと今後の課題」を語る / 原田恵理子 [ほか] [述]
東京 : 内閣府 , 2007.09.00. - (共同参画21 ; 32)
静岡シェルターネット : DV被害者の自立支援 : 先進例学び基金創設へ
静岡 : 静岡新聞社 , 2007.07.15. - (静岡新聞)
広げよう幸せの育児 : 「よみうり子育て応援団大賞」創設 : 武蔵大教授武田信子さんに聞く「子ども尊ぶ」視点大切 : 子育て中の親の声 / 野間裕子, 近藤亜矢子
東京 : 読売新聞社 , 2007.04.18. - (読売新聞)
ニュースさがTOP : 県内病院・診療所 : DV相談機関「知らない」8割 : 早期発見へ対応急務
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2006.05.13. - (佐賀新聞)
原田恵理子佐賀県DV総合対策センター所長が語る婦人保護事業と改正DV法施行後の課題 / 原田恵理子[述]
東京 : 市川房枝記念会出版部 , 2005.07.00. - (女性展望 ; 572)
DV相談前年比3倍 : センター設置意識浸透 : 県共同参画課04年度まとめ
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2005.06.20. - (佐賀新聞)
ストップ・ザ・DV : 体験ンタビュー 命の危険から逃げ延びて : DVとは? : 1人で悩まないで今すぐだれかに助けを求めて
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2005.06.03. - (佐賀新聞)
DV具体例挙げ支援方法を解説 : 県、ハンドブック作成へ : 実務担当者向けに手引書
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2005.04.13. - (佐賀新聞)
1980年代以降の女性運動とリブ : 「女性に対する暴力」をめぐって / 原田恵理子
市川 : 日本女性学会 , 2005.03.00. - (女性学 ; 12)
DV被害者の自立支援 : ソロプチミスト佐賀 : 100万円の基金設立 来月から当座資金を貸し付け / 中島義
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2005.01.28. - (佐賀新聞)
くらしさが : DV改正法施行 精神的や性的暴力も対象に : 接近禁止・退去命令厳しく : 被害受けたら迷わず相談
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2004.12.20. - (佐賀新聞)
DV被害者円滑救済へ窓口対応マニュアル 1800部作成市町村などに配布 : 基礎知識、留意点など収録 : 政府DV防止で基本方針 : 都道府県の計画指針に被害者保護など柱
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2004.12.02. - (佐賀新聞)
“県民協働”でDV対策 : 警察、弁護士、行政関係者・・・ 啓発、対応マニュアルも : 県DV総合対策センター
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2004.11.21. - (佐賀新聞)
DVの実態調査へ : 県内市民グループ被害、加害者聞き取り : 心理面探り対策に : 今月から、電話でも / 中島義
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2004.08.06. - (佐賀新聞)
アバンセにDV総合対策センター被害者支援を推進 : 相談員増、時間も延長 / 中島義
佐賀 : 佐賀新聞社 , 2004.04.02. - (佐賀新聞)
女性センターだより
福岡 : 西日本新聞社 , 2003.06.20. - (西日本新聞)
使い勝手改善で暴力防止 : DV法見直し始まる
東京 : 日本経済新聞社 , 2003.03.28. - (日本経済新聞)
ドメスティック・バイオレンス女性150人の証言 : 痛み・葛藤そして自由へ / 原田恵理子, 柴田弘子編著
東京 : 明石書店 , 2003.1
図書
光は見えたが… DV防止法1年 反響編 下 : ひとりで悩まずSOS : 民間・公的機関がサポート
東京 : 朝日新聞社 , 2002.11.25. - (朝日新聞)
ドメスティック・バイオレンスと女性たち / 原田恵理子
東京 : 日本キリスト教婦人矯風会 , 2002.10.00. - (婦人新報 ; 1225)
夫の暴力から逃れて DV法全面施行から3ヵ月 下 : 一時保護、進まぬ官民連携
東京 : 日本経済新聞社 , 2002.07.17. - (日本経済新聞)
DVから女性守れ : 被害者自ら支援組織
東京 : 日本経済新聞社 , 2002.06.05. - (日本経済新聞)
DV防止法完全施行に寄せて : 全国婦人相談員連絡協議会会長 原田恵理子
宮城 : 河北新報社 , 2002.05.16. - (河北新報)
夫の暴力 被害者支援 : 東京 : 民間の「サポートセンター」発足
愛知 : 中日新聞社 , 2002.05.13. - (中日新聞)
付き添ってDV被害者支援 : 都内にサポートセンター : 体験者が心のケア
東京 : 読売新聞社 , 2002.05.04. - (読売新聞)
DV被害者の相談相手 : 経験者がサポートセンター
東京 : 産経新聞社 , 2002.04.25. - (産経新聞)
DV防止法施行 : 夫婦間暴力に法の「目」
東京 : 朝日新聞社 , 2001.10.16. - (朝日新聞)
夫や恋人からの暴力防ぐ DV法10月施行 : 独自策打ち出す自治体
東京 : 日本経済新聞社 , 2001.09.21. - (日本経済新聞)
検証 : DV防止法、運用に難
大阪 : 朝日新聞社 , 2001.08.03. - (朝日新聞)
シンポジウム報告 : 「 なぜ、今、 ドメスティック・バイオレンスか?」 / 加藤洋子[ほか]
東京 : 日本女子社会教育 , 2001.07.00. - (女性教養 ; 585)
クローズアップ2001 : DV防止法きょう成立 : 妻への暴力は「犯罪」 : 退去や接近禁止命令違反に罰則
東京 : 毎日新聞社 , 2001.04.06. - (毎日新聞)
夫からの暴力 どう防ぐ : 「まず法整備」の声相次ぐ
東京 : 日本経済新聞社 , 2001.03.02. - (日本経済新聞)
ドメスティック・バイオレンス : サバイバーのためのハンドブック
福岡 : 西日本新聞社 , 2000.12.15. - (西日本新聞)
ドメスティック・バイオレンス : サバイバーのためのハンドブック / 原田恵理子編著
東京 : 明石書店 , 2000.11
女性の苦しみに無関心 : 扉の向こうから : DV・男たちの暴力 女たちは語り始めた : 14暴力認識しない社会
埼玉 : 埼玉新聞社 , 2000.06.05. - (埼玉新聞)
実践レポート1 : 女性に対する暴力 : その援助者に求められるもの : 女性の安全と健康のための支援教育センターの取組 / 原田恵理子
東京 : 日本女子社会教育会 , 2000.06.00. - (女性教養 ; 572)
暴力受けた女性 支えよう : 専門家らがネットづくり : 知識を伝え、人材も育成
東京 : 朝日新聞社 , 1999.12.29. - (朝日新聞)
被害者への対応・社会的支援の現状と課題 / 原田恵理子
東京 : 至文堂 , 1999.06.00. - (現代のエスプリ ; 383)
福岡 : 西日本新聞社 , 1999.01.14. - (西日本新聞)
女性への暴力防止テーマに : 福岡市でセミナー : ストーカー対策や護身術など
福岡 : 西日本新聞社 , 1998.12.24. - (西日本新聞)
生活家庭 : 夫からの暴力 被害深刻 : SOS見過ごされる
東京 : 日本経済新聞社 , 1998.10.28. - (日本経済新聞)
疲れた女性の解決へ助言 : 「夫・恋人からの暴力」関連本刊行相次ぐ
東京 : 産業経済新聞社 , 1998.06.29. - (産業経済新聞)
私の居場所はどこにあるの? : 少女マンガの変遷追う
福岡 : 西日本新聞社 , 1998.06.21. - (西日本新聞)
自治体婦人相談の現場から : 自治体婦人相談 / 原田恵理子
東京 : 学陽書房 , 1998.05.00. - (女性施設ジャーナル ; 4)
「シングルマザーは団結を」 : 豪の女性議長がシンポで講演 : 「日本の環境、25年前の本国の姿」
東京 : 中日新聞東京本社 , 1996.11.07. - (東京新聞)