該当件数:104件
冷凍庫が火を噴いた : メーカー敗訴のPL訴訟 / 全国消費者団体連絡会・PLオンブズ会議編
東京 : 花伝社. - 東京 : 共栄書房(発売) , 2001.7
図書
不況下、いまが正念場 : 企業の消費者関連部門の女性で組織 : 日本ヒーブ協20周年
東京 : 毎日新聞社 , 1998.12.22. - (毎日新聞)
新聞記事
元気発信 : 技術の"絵解き人" : 説明書など工業イラストを制作する : 消費者と企業を橋渡し
兵庫 : 神戸新聞社 , 1998.12.20. - (神戸新聞)
商品の品質表示 高齢者には読めません : 小さ過ぎる文字 : 8割が不自由な思い PL法施行で注意事項増加
広島 : 中国新聞社 , 1998.02.17. - (中国新聞)
半期「家庭経営」の講義から見えてきたこと / 高橋桂子
東京 : 家政教育社 , 1998.01.00. - (家庭科教育 ; 72-1)
和雑誌記事
農村女性"起業"盛ん : 「おふくろの味」が好評 : 鹿県内 : もうけより生きがい
鹿児島 : 南日本新聞社 , 1997.11.12. - (南日本新聞)
製造物責任 調停、開かずの扉? : PLセンターに疑問の声 : 発足2年 不便さ解消の動きも
東京 : 日本経済新聞社 , 1997.07.09. - (日本経済新聞)
WATCH : 女性管理職 : アイデア生かし、仕事アピール
東京 : 日本経済新聞社 , 1997.06.09. - (日本経済新聞)
PL法施行以後の消費者相談に関する一考察 / 井口尚志
東京 : 国民生活センター , 1997.06.00. - (国民生活研究 ; 37-1)
韓国におけるPL法制定をめぐる現状 / 細川幸一
消費者問題の新しい動向と特徴 / 角谷登志雄
犬山 : 名古屋経済大学消費者問題研究所 , 1997.03.00. - (研究所報 ; 19)
生活家庭 : 週五日制で家庭科ピンチ 背後に受験優先の考え : 「生活者」の科目固定観念打破を
東京 : 日本経済新聞社 , 1997.02.27. - (日本経済新聞)
ママもぼくもわからない : おもちゃの警告絵表示 : 消費者団体が調査 業界に再考求める
東京 : 読売新聞社 , 1997.02.22. - (読売新聞)
性体験聞くから献血イヤ : 昨年度の道内10代5000人減 : エイズ予防「理解を」 道赤十字センター
札幌 : 北海道新聞社 , 1997.01.23. - (北海道新聞)
「安心」求める声さらに どうなる今年の暮らし : 全国消費生活相談員協会専務理事 中村文子さんに聞く : 真の豊かさ遠く/情報開示に関心
熊本 : 熊本日日新聞社 , 1997.01.06. - (熊本日日新聞)
これからの女子教育を考える女性と社会
東京 : 読売新聞社 , 1997.01.05. - (読売新聞)
どうなる今年の暮らし 全国消費生活相談員協会専務の中村さん : 「安心」求める声さらに強く : 高齢者、情報化、情報開示問題対応しっかり
盛岡 : 岩手日報社 , 1997.01.04. - (岩手日報)
'97ぎふ 輝く女たち 2 : 仕事をまかせられ自信に : 支えてくれた上司に感謝 : 高齢化 情報化 情報開示 : 「安心」求める声さらに 時代の曲がり角の消費者
岐阜 : 岐阜新聞社 , 1997.01.03. - (岐阜新聞)
'96メディア イライラ討論 : 女子高生売春をどうして「援助交際」などと言うのだ
東京 : 毎日新聞社 , 1996.12.28. - (毎日新聞)
市民レベルの運動を幅広く
徳島 : 徳島新聞社 , 1996.10.12. - (徳島新聞)
そこが聞きたい! : 日本婦人有権者同盟副会長 : 新制度の衆院選 女性候補者に“狭き門" : 比例代表 名簿順位でも冷たい各党
東京 : 中日新聞東京本社 , 1996.10.08. - (東京新聞)
企業ウィンドウズ キューブコーポレーション : 女性の感性で商品開発 : モニター組織を「戦力化」
札幌 : 北海タイムス社 , 1996.09.16. - (北海タイムス)
インターネット「わいせつ」規制 難しい基準作り : 世界的な協調が不可欠
東京 : 読売新聞社 , 1996.09.07. - (読売新聞)
生活家庭 : こんにゃくゼリー 「危ない」のに出回るんです : 注意書き 免罪符か 人気商品、業者撤退のめず
東京 : 日本経済新聞社 , 1996.09.05. - (日本経済新聞)
9割が対応組織、保険加入 : 消費者関連専門家会議が調査 企業のPL法1年 : クレーム急増みられず トラブルの発生は1割
神戸 : 神戸新聞社 , 1996.08.24. - (神戸新聞)
窒息死今年も2件 こんにゃく入りゼリー : 国民生活センター調べ : 普通のゼリーの硬さの4倍 製品、改善見られず : 幼児には危険
東京 : 読売新聞社 , 1996.07.23. - (読売新聞)
仕事と出合う 資格を生かして : 消費生活アドバイザー 海野年江さん : 消費者の代弁者として
静岡 : 静岡新聞社 , 1996.07.13. - (静岡新聞)
製造物責任制度と情報開示 / 原早苗
東京 : 国民生活センター , 1996.07.00. - (月刊国民生活 ; 26-7)
INTERVIEW この人 : 使いやすくほんとうに役立つ情報公開法を求める / 池山恭子, 可知めぐみ
生活スコープ : PL法施行一年 : 紛争処理機関が消極的 : 事故情報の公開度に「?」
東京 : 読売新聞社 , 1996.06.29. - (読売新聞)
時代の曲がり角に「揺れ」 : 中学の教科書検定 : 5日制で「薄さ」がカギに
東京 : 朝日新聞社 , 1996.06.28. - (朝日新聞)
こんにゃく入りゼリー : 後を絶たない窒息事故 : 乳幼児に集中 : 防止策悩むメーカー : 硬さや警告表示に改善要請 : 業界「商品にならない恐れ」
中学校教科書の検定 : 文部省 : 社会「意見数」減る : 「慰安婦」全社が記述
東京 : 日本経済新聞社 , 1996.06.28. - (日本経済新聞)
中学用も「戦後補償」記述 : 教科書検定「意見」大幅に減少 : 全社 : 初の慰安婦も : 文部省公表
東京 : 中日新聞東京本社 , 1996.06.28. - (東京新聞)
全社に「従軍慰安婦」 : 中学教科書検定 : 加害の記述規制せず : 戦後補償 : 解決済み徹底
京都 : 京都新聞社 , 1996.06.28. - (京都新聞)
生活家庭 : PL法施行1年 紛争処理機関和解は続々 : 「裁定少ない」批判も
東京 : 日本経済新聞社 , 1996.06.21. - (日本経済新聞)
女性かわらばん : 苦情に見る広告の落とし穴
東京 : 日本経済新聞社 , 1996.06.17. - (日本経済新聞)
女性センターの先駆け一時代に幕 : 主婦会館、来月から建て替え : 主婦連50周年の98年完成 : 情報機能充実、セミナー室など予定 「利用しやすい施設に」
東京 : 読売新聞社 , 1996.06.14. - (読売新聞)
消費者と企業の橋渡しに : 消費生活専門相談員 : 加渡いづみさん(徳島市)合格 : 一般からは県内初めて
徳島 : 徳島新聞社 , 1996.05.21. - (徳島新聞)
PL法施行で意識高まる 相談が急増 : 県消費生活センター : 過去最高の5018件(7年度) : トップは資格商法 業者より巧妙に
岡山 : 山陽新聞社 , 1996.05.18. - (山陽新聞)
難解な生活問題 : 主婦らがチェック、劇で解説 : 今度のテーマはPL法 : きょう世田谷で
東京 : 毎日新聞社 , 1996.05.12. - (毎日新聞)
高齢社会の実態 : 官民がサポート : 高齢社会の住宅建材・設備機器 : より安全で快適に : 深層断面 : 高齢社会を生き活きと
東京 : 日刊工業新聞社 , 1996.05.09. - (日刊工業新聞)
理解度は平均60点 : 絵表示の図柄再検討も : PL法周知度を意識調査
浦和 : 埼玉新聞社 , 1996.05.04. - (埼玉新聞)
くらし家庭 : 製品表示 「よく見て買う」は3割 : 国民生活センターが主婦に意識調査 : 警告表示は大きく多すぎる注意書きは不要
東京 : 中日新聞東京本社 , 1996.04.21. - (東京新聞)
県弁護士会が20日相談窓口 : 「欠陥商品」「女性の権利」電話OK
宇都宮 : 下野新聞社 , 1996.04.18. - (下野新聞)
消費者からみた司法改革への期待 / 清水鳩子
東京 : 国民生活センター , 1996.04.00. - (月刊国民生活 ; 26-4)
消費者教育にエールを : 身近な問題を通して核心に迫る / 植苗竹司著
東京 : 消費者教育支援センター , 1996.3. - (消費者教育読本シリーズ ; 3)
「PL法」「悪質商法」舞台から解説 : "消費者芝居"大ウケ 劇団「花子ちゃんとそのお友だち」 広島 : 笑わせながら対処法を実演
広島 : 中国新聞社 , 1996.01.18. - (中国新聞)
国民生活政策に関する最近10年間の歩みと今後の展望 / 里田武臣
東京 : 家計経済研究所 , 1996.秋. - (季刊家計経済研究 ; 32)
製品安全教育事業等に関する調査報告書 / 消費者教育支援センター[編]
平成8年3月,平成10年3月,平成11年3月. - 東京 : 消費者教育支援センター , 1996-. - (経済企画庁委託調査 ; 平成7年度, 平成9年度, 平成10年度)
95年くらし回顧 : 消費生活 : 「静かな船出」のPL法 : 安全性は向上、予防効果も : 在日外国人向け情報誌、次々に : 異文化の懸け橋を目指し創刊
神戸 : 神戸新聞社 , 1995.12.31. - (神戸新聞)
'95生活回顧 : 5 : 県内 : 「世界」を視野により広がる活動 : 女性の社会進出加速 : 震災、老人福祉、路上生活者・・・ : 「奉仕」へ高まる機運 : 平和の尊さ語り継ぐ
秋田 : 秋田魁新報社 , 1995.12.30. - (秋田魁新報)
せいかつ : ゆく年くる年 : 女の目 : 母親に宗教不安募る : 男性の情けない一面大西 : 仏の核実験に憤り赤座 : テレクラ犯罪目立つ谷内
金沢 : 北国新聞社 , 1995.12.30. - (北国新聞)
暮らし'95 : PL法施行 : 安全意識高まり次は実効
東京 : 朝日新聞社 , 1995.12.25. - (朝日新聞)
老後生活の豆知識集 : 介護保険や老人ホームを解説
東京 : 朝日新聞社 , 1995.11.30. - (朝日新聞)
PL法消費者の心得 県生活センターフォーラム 安彦弁護士講演から 松山 : 事故が起きたら商品保管し発生証拠残す : 次の被害呼ぶ泣き寝入り
松山 : 愛媛新聞社 , 1995.11.25. - (愛媛新聞)
便利な福祉機器に 事故の落とし穴 : 生活スコープ : 遅れる安全基準の整備 : 使用法本人がよく確認を
東京 : 読売新聞社 , 1995.11.18. - (読売新聞)
窓際族から表舞台に : 企業の消費者対応窓口ACAPが設立15周年 : PL法施行で脚光 : 貴重な情報受信基地
徳島 : 徳島新聞社 , 1995.11.18. - (徳島新聞)
核実験を鋭く批判 : 浦和で婦人コーペル大会開く : 3本柱婦人・消費者・福祉重点に : 新年度運動方針を確認
浦和 : 埼玉新聞社 , 1995.10.05. - (埼玉新聞)
夫婦間にPL法導入されたら : 損失発生防ぐには対話 : 製品ならぬ人間、欠陥には寛容に 拡大回避、妻も仕事?
東京 : 日本経済新聞社 , 1995.10.05. - (日本経済新聞)
主婦連などが家電出火事故の情報開示を請求
東京 : 毎日新聞社 , 1995.09.19. - (毎日新聞)
検証 阪神大震災 : 28 : 車いす手放せない68歳。当たった仮設住宅は2階・・・ : 高齢者 : 自力で生活再建困難 : 官民事前調整の応急在宅ケアを
東京 : 読売新聞社 , 1995.09.12. - (読売新聞)
企業"カラ回り"PL法狂騒曲 : 説明書、警告を優先 : CMに字幕で注意 : 消費者浸透は今一歩
東京 : 日本経済新聞社 , 1995.09.01. - (日本経済新聞)
11番目の戒律 : 汚されたアメリカンドリーム / アレシア・スウェージー著 ; 岸本完司訳
上,下. - 東京 : アリアドネ企画. - 東京 : 三修社 (発売) , 1995.9
悪質商法許しません 研修会で専門知識 苦情・相談地域の窓口に : 消費者行政 女性協力員の戦力アップ
前橋 : 上毛新聞社 , 1995.08.10. - (上毛新聞)
消費者問題 / 総理府広報室
東京 : 大蔵省印刷局 , 1995.08.00. - (月刊世論調査 ; 27-8)
PL法主婦に浸透せず : 調査で「知らない」4割に
東京 : 朝日新聞社 , 1995.07.30. - (朝日新聞)
「情報公開法制定を求める市民ネットワーク」旗揚げ PL法に次ぐ盛り上がり狙う : ネットワーク事務局長太田吉泰さんに聞く : 消費者本位の法律に 各地の団体と連携強め活動
東京 : 中日新聞東京本社 , 1995.07.09. - (東京新聞)
PL法活用へ情報公開法制定を 市民団体がネットワーク : 主婦連など44団体、11個人参加 制度のあり方提案へ
東京 : 読売新聞社 , 1995.07.06. - (読売新聞)
顔 : 主婦連合会の会長になった : 清水鳩子さん
東京 : 読売新聞社 , 1995.07.04. - (読売新聞)
母の立場で商品点検 : 大津の主婦ら : PL法 : 考える会結成 : 不満、不安持ち寄り : 情報誌の発行も計画
京都 : 京都新聞社 , 1995.07.01. - (京都新聞)
きょう、PL法スタート : 「欠陥情報」は110番へ
東京 : 読売新聞社 , 1995.07.01. - (読売新聞)
製造物責任法の施行に向けて / 清水鳩子
東京 : 経済企画協会 , 1995.07.00. - (ESP ; 279)
消費者のための製造物責任の本 / 中村雅人, 田島純蔵, 米川長平著
東京 : 日本評論社 , 1995.7
主婦のためのPL法講座 : まず公共機関に相談 : 欠陥商品はそのまま保存
東京 : 日本経済新聞社 , 1995.06.30. - (日本経済新聞)
PL法、誤解はないですか : 消費者向け小冊子 : 消費生活相談員協会が発行
東京 : 中日新聞東京本社 , 1995.06.28. - (東京新聞)
「PL法知らない」4割も : 主婦460人アンケート
高知 : 高知新聞社 , 1995.06.25. - (高知新聞)
PL法 消費者救済の切り札に : 製造物責任法 来年から施行 : 浅岡美恵弁護士に要点を聞く : 早期対応で円満解決へ : 被害の現場や証拠残す
京都 : 京都新聞社 , 1995.06.22. - (京都新聞)
女性は四人に一人 製品使用中に受けた危害
東京 : 中日新聞東京本社 , 1995.04.30. - (東京新聞)
'95地方選 無党派時代の女性たち 6 : 政党離れや高齢化進展 女性進出は時代の要請
東京 : 読売新聞社 , 1995.04.29. - (読売新聞)
"薬への不安"解消します : 「本の知識」より相談窓口へ : 薬剤師や専門医応対 電話でもお気軽に : かかりつけの薬局持とう
名古屋 : 中日新聞社 , 1995.04.29. - (中日新聞)
図解PL法が見る見るわかる : しくみから対策までポイントがわかる80項 / 長井導夫監修
東京 : サンマーク出版 , 1995.4
消費者のみなさんの『PL法ってなに?』にお答えします
東京 : 通商産業省 , [1995]
PL法と取扱説明書・カタログ・広告表現 / 梁瀬和男著
東京 : 産能大学出版部 , 1994.12
来年7月に施行 製造物責任法 : 関係の省・団体、対応策整備 商品説明の指針作り : 国民生活センター パソコンで情報
東京 : 日本経済新聞社 , 1994.09.29. - (日本経済新聞)
新あぶない化粧品 : 読者と共につくった本 / 日本消費者連盟, 西岡一編著
東京 : 三一書房 , 1994.9. - (三一新書 ; 1094)
製造物責任法の解説 / 経済企画庁国民生活局消費者行政第一課ほか執筆・編集
[東京] : 経済企画庁国民生活局消費者行政第一課 , 1994.8
お母さんのためのPL法講座 森千恵 上 : 消費者に見近な法律 商品事故に企業責任
高知 : 高知新聞社 , 1994.07.19. - (高知新聞)
消費者の果たす役割を考える 座談会 下 : "参加"から"参画"へ 社会をより良くするために
東京 : 中日新聞東京本社 , 1994.05.31. - (東京新聞)
PL法案「欠陥の推定規定」巡る攻防 : 産業界の「条件闘争」に軍配 : 政府動かす切り札 消費者運動に必要
東京 : 日本経済新聞社 , 1994.05.06. - (日本経済新聞)
男性の意識変え支え合う社会に 婦人デー集会 尚さんが講演
那覇 : 沖縄タイムス , 1994.03.06. - (沖縄タイムス)
PL制度答申 消費者側に不満の声 : 推定規定見送り/「開発危険」認める : 「立証の負担が軽減されない」
東京 : 朝日新聞社 , 1993.11.18. - (朝日新聞)
立法化を最も理解するのは企業 / 山口正久
東京 : 経済企画協会 , 1993.10.00. - (ESP ; 258)
消費者が望む立法とは何か / 宮本一子
熱気消えて運動停滞 女性消費者団体 ポスト争いも : 分裂し除名合戦 関西主婦連 : 再活性化への道は・・・
名古屋 : 中日新聞社 , 1993.08.05. - (中日新聞)
男性も消費者相談員 企業人進出に現場は戸惑う "広がらぬ門戸"再考を
東京 : 日本経済新聞社 , 1993.06.06. - (日本経済新聞)
セクハラ防止教育します : 日本人駐在員や幹部社員対象にPL法,レイオフも
東京 : 中日新聞東京本社 , 1992.10.24. - (東京新聞)
PL法のすすめ : 製造物責任法の制定に向けて / 増井克吉著
東京 : 悠々社 , 1992.10
環境シリーズ 1 : 街のなかの団塊たち : 女、女性の感性 生き方に信念もって
浦和 : 埼玉新聞社 , 1992.08.04. - (埼玉新聞)
ひと 主婦としてPL法早期制定を訴える 原早苗さん
東京 : 朝日新聞社 , 1992.06.25. - (朝日新聞)